地理情報システムを用いた災害危険度判定の例

市街地の災害危険度判定に当たっては、建築の構造や老朽状況、道路の幅員や密度といったさまざまな情報を分析しなければならない。この作業は、下記のような内容から成り立っており、作業の手順は明快であるものの、これを手作業で行おうとすると比較的大きなマンパワーを必要とする。

「建物構造別現況図」「道路幅員別現況図」等の現況図を作成する。
「地区別構造別建物面積」等、図上計測し、「木防率」等の地区別計算表を作る。
「地区別木防率分布図」等、上記計算結果を地図に表示する。

 このようなデータ分析は、地理情報システム(以下GISと呼ぶ)の活用で、手作業とは比較にならないほど素早く行うことができる。

 ここでは、既存のデータベースと市販のGIS用アプリケーションを活用し、安価で手軽な方法で、「災害危険度判定」の検討を行った事例を紹介する。なお、この解析は、熊本市の保有しているデータベースを用いて行ったものである。


検討フロー図
検討フロー図
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